この因果関係は、「風が吹けば桶屋がもうかる」という因果関係より強いのではないかと思われる。その根拠は、男性ホルモンの変動要因にある。単純化して言うと、男性ホルモンは勝ち組になると高くなり、負け組になると低くなるという調査結果があるからである。そして、性交の回数も精子の数も、男性ホルモンのレベルに依存する。つまり、日本政府が、日本の実力通りに、日本は勝てるんだ、やましいことは何もないのだ、ということが国民に分かるようにふるまえば、日本男児の男性ホルモンレベルが高くなり、精子の数が増え、妊娠率が上昇する（日本男児の精子の数は他の国の男性に比べて著しく低いという報告をどこかで見た覚えがある）。
最近、日本政府が韓国に対して取っている毅然とした態度は、日本国民が歯がゆい思いをしながら長年、首を長くして待ち望んできたことである。日本の会社が所有しているタンカーがイラン近海で攻撃されたときに、イランの仕業だと断定したアメリカに対して、証拠を見せろといった日本政府の毅然とした態度も国民は見逃していない（これはトランプ政権が素人の寄せ集めであることを安倍政権が十分承知している証拠だと思いたい）。
日本の出生率のためにも、日本政府は今後とも毅然とした態度で外交に臨んでほしいものである。さらに、日本政府の毅然とした態度は日本人を元気にして、70万人ともいわれる引きこもり問題の解決にもつながるかもしれない。
